投資信託

iFree ファンド紹介

投資をもっと自由に iFreeNEXT & iFreeActive

「iFree(アイフリー)」はさまざまな投資ニーズに対応するファンドシリーズです。「投資(in­vestment)を、もっと自由(Free)に」の思いが込められています。

iFreeNEXT
  • iFreeNEXT FANG+インデックス
  • iFreeNEXT NASDAQ バイオテクノロジー・インデックス
  • iFreeNEXT NASDAQ100インデックス
  • iFreeNEXT インド株インデックス
iFreeActive
  • iFreeActive ゲーム&eスポーツ
  • iFreeActive EV
  • iFreeActive エドテック
  • iFreeActive チャイナⅩ

高成長が期待されるインドに投資するiFreeNEXT インド株インデックス

NISA「つみたて投資枠」でも買える iFreeNEXT FANG+インデックス 世界を席巻するビッグテック米国企業に厳選投資

個性あるインデックス「iFreeNEXT」

世界中の多種多様なインデックスの中から、特色のあるセクターや特定分野に焦点を絞った指数を投資対象としたのが「iFreeNEXT」です。

iFreeNEXT FANG+インデックス

ファンド概要
  • 米国の上場株式に投資し、NYSE FANG+指数(円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

FANG(ファング)とは?

Facebookフェイスブック*現メタ・プラットフォームズ

の頭文字と

Amazonアマゾン・ドット・コム

の頭文字と

Netflixネットフリックス

の頭文字と

Googleグーグル

の頭文字を足して

FANGファング

NYSE FANG+指数は、次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する米国上場企業を対象に構成された株価指数です。
NYSE FANG+指数は、これらの企業に同じ金額を投資したポートフォリオで構成されています。

  • 当指数は、四半期(3・6・9・12月)ごとに同じ金額となるようリバランスを行います。
  • FANG+(NYSE® FANG+™)は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社の登録商標

アマゾンで買い物をする、グーグルで調べる、などなど「FANG」企業の製品・サービスは私たちが生活するうえで普段利用しているものばかりです。これからもクラウド、IoT(モノのインターネット)、AI(人工知能)、データアナリティクスなど先端テクノロジーにより、新たな手段や価値が生み出されていくことでしょう。

iFreeNEXT NASDAQ バイオテクノロジー・インデックス

ファンド概要
  • 米国の上場株式に投資し、NASDAQバイオテクノロジー指数の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

「バイオテクノロジー」は、生物の持つ能力や性質を上手に利用し、人間の生活や、環境保全に役立たせる、人類に欠かせない技術です。近年では「遺伝子組換え」や「細胞融合」などの技術が医療や環境保全のために活用され、地球規模の問題解決に役立つ技術として期待が高まっています。
NASDAQバイオテクノロジー指数は、NASDAQ市場に上場され、バイオテクノロジーまたは医薬品に分類される企業の株式の値動きに連動するよう設計されています。

iFreeNEXT NASDAQ100インデックス

ファンド概要
  • 主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

iFreeNEXT NASDAQ100インデックスがベンチマークとするNASDAQ100インデックスは、米国ナスダック市場に上場する企業のうち時価総額上位100社の株式で構成される株価指数です。アップル、アマゾン、マイクロソフトなど、私たちの生活にも浸透しているITやバイオテクノロジーなどの、最先端技術を有するさまざまな企業で構成されています。

iFreeNEXT インド株インデックス

ファンド概要
  • インドの株式に投資し、Nifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

Nifty 50指数は、インドを代表する株価指数です。インドのナショナル証券取引所に上場する銘柄のうち、選定した50銘柄で構成されています。
米国に次ぐ、あらたな投資先として注目を集めているインド。近年では大手IT企業の進出や大規模なインフラ投資などに力を入れ、高成長が続くインド株に低コストで投資できるインデックスファンドが登場しました。米国以外の他の国に投資したいかたへ選択肢のひとつとしていかがでしょうか。

一歩先ゆく未来への投資「iFreeActive」

将来有望と考えられるテーマの、代表する銘柄に投資するアクティブファンドシリーズ。テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通しなどを勘案し、10~20銘柄程度を組入銘柄として選定します。

iFreeActive ゲーム&eスポーツ

ファンド概要
  • 日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式に投資し、信託財産の成長をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

1.ゲーム

スマートフォンの普及で世界中に普及したゲーム。2013年に12億人だった世界のゲーム人口は、2017年に22億人に達し、今後、その市場規模の拡大が期待されます。

2.eスポーツ(e-sports)

eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略で、電子機器を用いて行うスポーツ・競技・娯楽を示す言葉です。日本ではなじみが薄いかもしれませんが、海外では「ゲーム=スポーツ」として発展しており、数多くのプロ選手が誕生しています。今後、「五輪」の競技種目となる可能性も…?

革新を続けるゲーム企業

ゲーム産業には、革新を続け産業の成長をけん引するさまざまな企業が存在しています。

ハード
  • ゲーム機・スマートフォン・PCメーカーおよび半導体などの部品メーカー
  • ゲーミングマウスやヘッドセットなどのアクセサリーメーカー
ソフト
ゲームソフトの企画や開発、マーケティングなどに携わる企業
配信サービス
ゲームプレイ動画の配信やeスポーツを視聴するシステムを提供する企業

iFreeActive EV

ファンド概要
  • 日本を含む世界の「EV(電気自動車)」関連株式に投資し、信託財産の成長をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

EVとは、Electric Vehicleの略で、日本語では電気自動車といいます。EVは電動モーターで車を駆動させます。走行中にCO2や排気ガスを出さないため環境問題に対応。新たに必要となる部品の市場拡大や、構造がシンプルなため新規企業の参入も期待されます。

世界のEV販売台数の推移予測

2020年の170万台から2040年に5,500万台(約32倍)に!(新車販売の54%)

世界各国でEVへのシフトを促進する中、EV関連の「完成車」「部品」「素材」メーカーが恩恵を受け、勝ち組の企業に変化しています。

完成車メーカー
EV専業、EV比率の高い(もしくは高くなることが予想される)完成車メーカー
部品メーカー
バッテリー、モーター、車載半導体などのメーカー
素材メーカー
正極材(リチウム、コバルト等が原料)、セパレーターなどのバッテリーの素材メーカー

iFreeActive エドテック

ファンド概要
  • 日本を含む世界の「教育」関連株式に投資し、信託財産の成長をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

エドテック=教育(Education)+テクノロジー(Technology)

エドテックとは教育とテクノロジーを融合させ新しいイノベーションを起こすビジネス領域をさし、例としてインターネットなどオンラインシステムを活用した教育サービスがあげられます。

世界のエドテックの市場規模は5年で約2倍の6.6兆円に膨らむ見込みです。テクノロジーの進化とボーダレス化が市場拡大を後押しします。
また新興国における教育水準の向上が国の成長を促しています。新興国の所得水準の向上で教育支出は増加、留学援助など政府支援にも期待がかかります。

iFreeActive チャイナⅩ

ファンド概要
  • 「中国ニューエコノミー」関連株式に投資し、信託財産の成長をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

成長著しい中国の将来を見据えて

中国政府は、2035年までに国内総生産(GDP)と1人当たりの収入を2倍にすることは完全に可能と説明しています。2021年以降、年率4%超の高成長が長期的に続く見通しです。

政府支援による成長加速が見込まれる産業

中国の第14次5カ年計画(2021~2025年)では、経済成長の速度だけではなく、クオリティや持続性を重視してより幅広い分野で目標を達成していく姿勢が示されました。また特定産業の成長加速が示唆されており、関連企業が今後の中国経済成長を支えていくと想定されます。

第14次5カ年計画で言及された産業および想定される動き
交通・物流 無人ドローンなどの現代的物流システムを構築
低炭素化 経済および社会の全面的なグリーン化を推進
ハイテク 半導体や人工知能などの基礎研究を強化
デジタル化 国際競争力のあるデジタル産業を育成
農業 農業金融サービスシステムなどの健全化を推進